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Googleが導入したことでも注目を集めているワークサンプルテストとそのポイントとは?

Googleが導入したことでも注目を集めているワークサンプルテストとそのポイントとは?

ワークサンプルテストとメリット・デメリット

ワークサンプルテストとは、面接を受けている求職者に対して、入社後に携わる業務の一部を体験してもらう面接手法の1つです。

メリット

ワークサンプルテストの最大のメリットは「採用ミスマッチが防止できること」にあります。
採用のオンライン化が進み、人材の見極めが難しくなっている昨今、面接を通じて、いかにその求職者のスキルや仕事への適性を見極められるかは、定着率や採用を通じた組織貢献を考えた際に、重要な課題と言えます。そんな中で、業務体験や課題解決の提示などを行うワークサンプルテストは、入社後の適性や求職者の現時点での保有スキルを分かりやすく見極めることができ、「この仕事を依頼した場合、この求職者ならこうなりそうだな・・・」といった推測が立てやすく、結果として採用のミスマッチ防止に繋げることができるのです。

元Googleの人事担当上級副社長のラズロ・ボック氏の著作「ワーク・クルーズ」によると、一般的な面接で判断できる候補者の職務能力は14%程度である一方、ワークサンプルテストでは29%となり、判断の精度が倍以上になるということが判明しています。
また、体験した業務内容にやりがいを感じさせることで、求職者の入社意欲を向上させることができる点もメリットと言えるでしょう。

デメリット

デメリットとして強いて挙げるとすれば、企画次第で、先述のメリットを享受できるか否かが変わる、言い換えれば、その疑似体験させる内容によっては、逆効果になる可能性がある、という点です。
先述の通り、ワークサンプルテストのメリットや目的としては

① 見極めのための材料集め
➁ 業務体験を通じた動機づけ

が挙げられますが、それらが果たせる業務内容でないと、何ら意味のない面接となってしまいます。
そのため、「目的」と「手段」が逆転しないように、企画段階では注意が必要です。

ワークサンプルテストの実施例

A社では、採用のオンライン化に伴い、採用のミスマッチが増えていたため、ワークサンプルテスト(1日)を導入し、結果的に離職率が5%以下と飛躍的な改善がなされました。A社が実施したオンラインでのワークサンプルテストの手順としては、以下の通りです。

  1. 求職者に取り組んでもらうワークの概要や進め方について説明する
  2. 社内メンバーに対して求職者から自己紹介をしてもらう
  3. ランチタイム
    → 社内メンバーを多く集めて、ランチミーティングやオンライン会社見学を実施
    → 会社の雰囲気や社員の人柄を理解できる場を醸成する
  4. 実務の疑似体験ができるワークを実施
    → 求職者をフォローできるように、ZoomやGoogleドキュメントなどのオンラインツールを活用
    → オフラインと変わらないサポート体制を実現
  5. プレゼン・発表
    → 社内メンバーを集め、求職者と交流ができる機会を創出
  6. オンライン交流会
    → 選考終了後には、今回のワークの振り返りと社員とのオンライン交流会を実施
    → 求職者のフォローや動機づけを図る

ワークサンプルテストの実施ポイント

①「何を見極めるか」を明確にしておく

ワークサンプルテストでは、求職者から多くの情報を収集できますが、何を見極めるかが曖昧であると有効活用できません。
そのため、現場で活躍している社員にインタビューするなどして、事前に必要な能力を細かく把握することが重要です。

➁テーマは業務に近い内容で実施する

人材の見極めがしやすいような内容・テーマを設定します。
また、採用候補者と採用企業の双方が、入社前後のギャップを埋めることも目的の1つであるため、自社の業務の適性があるか、スキルが十分発揮されているかなど、さまざまなことを確認できる良い機会にしましょう。

③細かくフィードバックする

選考プロセスのひとつとはいえ、入社後は貴重な戦力となる可能性があるため、フィードバックを通じて動機づけを図ること、レベルアップを促すことが重要です。また、採用が決まらなかった場合も「丁寧に対応してくれた」という採用候補者の口コミが広がれば自社のイメージアップにも繋げることができます。

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この記事の監修・筆者

大園 羅文
大園 羅文(株)新経営サービス コンサルタント
「採用・定着コンサルタント」として、中堅・中小企業を対象とした人材採用支援(新卒・中途)、若手人材の定着・即戦力化支援、人事制度の構築・運用支援に従事。 特に、『採用・定着力の強化』を得意テーマとしており、中小企業独自の問題に対する支援を通じて、“若手社員が辞めない・成長する組織づくり”をテーマに掲げている。
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