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リクルーターの導入メリット・デメリット

リクルーターの導入メリット・デメリット

リクルーター制度・リクルーターとは?

リクルーター制度とは、「リクルーター」と呼ばれる、採用担当者や人材募集を担当する社員が就活生や応募者に接触し、採用活動を行う制度のことです。
この制度は、主に新卒採用で活用されており、一般的には学生と年齢の近い入社1~5年の若手社員が「リクルーター」に任命されることが多いです。

リクルーターの主な役割

①主な活動内容

企業によってもリクルーターに任せる範囲や役割は異なりますが、多くの企業では、以下の活動をリクルーターに任せています。

〇 出身大学へ出向き、企業の求める人材を発掘する
学生との面談・就活の悩み相談
〇自社PRを行い、入社意向を促進する
〇自社の選考を突破できるよう、アドバイスを行う(選考中に行うリクルーター面談など)
〇内定者フォロー

②主な役割

また、リクルーターの主な役割として、以下の4点が挙げられます。

⑴質の高い母集団形成を行う
〇企業の求める人物像に合う人材へ直接接触し、質の高い母集団の形成に貢献する

⑵自社理解の促進とPR
候補者との対話を通じて、相手の知りたい情報を具体的に伝える
〇また、相手の理解度や価値観に合わせてアピールを行うことで、自社理解の促進や効果的なプロモーションを行う

⑶面接官・面接フォロー
〇企業や現場社員が求める人材を見極め、判断する面接官を担当する
〇また、
リクルーターの面談評価次第で選考ステップを省略させ、選考を短縮するケースも見受けられる

⑷内定辞退の防止
〇内定者との定期的な連絡や現場社員との交流を企画するといったフォローを行うことで、内定辞退を防止する

リクルーターを導入するメリット・デメリット

①導入するメリット

リクルーターを導入するメリットとして、以下の3点が挙げられます。

⑴優秀な人材に早い時期から接触できる
〇選考解禁日前にも活動が認められている「面談」を行えるため、学生と早期に接触できる

⑵求める人材に直接アプローチできる
〇直接対話するため、学生の人柄や能力、価値観などを知ることができる
〇相手の価値観に沿って自社に就職するメリットや魅力を伝えることができるため、より強い訴求が可能となる

⑶就活生への理解が深まる
〇リラックスできる環境で就活生と対話できるため、本音を引き出しやすく本人への理解が深まりやすい
〇また、本人の価値観や特性等の情報を、部署配属の判断材料として活用できる

②導入するデメリット

一方で、リクルーターを導入すると、以下のようなデメリット(懸念事項)があります。

⑴クルーターの力量に左右される
〇対話による自社アピールや人材の見極めを行うため、リクルーターの力量や能力によって結果が左右される
〇また、リクルーターの振る舞い次第では、企業のイメージダウンに繋がる(ハラスメントなど)

⑵アプローチできる対象が限定的
〇アプローチ対象は、一般的にリクルーターの出身大学の学生やインターンシップの参加者が対象となる
〇また、リクルーターは、就活生一人ひとりと連絡を取り合って面談などの活動を行うため、対応できる就活生が限定される

リクルーター導入を検討する際の注意点

リクルーター制度を導入する際には、以下の4点に注意しながら検討してください。

①リクルーター制度の詳細や必要性等について、全社員に共通認識を持たせる

人事部以外の現場社員がリクルーターを担う場合、現場からの反発が予想されます。そのため、リクルーター制度の概要や導入背景・意図等を社員に周知徹底し、制度の重要性を理解してもらうことが重要です。

②リクルーターに求める役割・ルールを明確にする

リクルーターの活動内容や役割範囲、面談時の飲食費や休日出勤・代休等のルールを決め、リクルーターとしての役割・業務が、社員にとっての負担とならないように配慮しましょう。

求める人材(ターゲット)を明確にする

リクルーターが「誰と接点を設け、フォローすべきか」がイメージできるよう、ターゲットを具体化することで、リクルーターが動きやすい環境を作ることも重要です

リクルーターに適した人材を選定する

リクルーターは学生のロールモデルにも成り得るため、「自分もそうなりたい」と思わせるような、勢いのある社員や実力のあるエース級の社員を選定する方が採用には効果的です。
また、学生が入社後のキャリアをイメージできるよう、入社1~5年目の若手社員を中心に選定すると良いでしょう。

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この記事の監修・筆者

大園 羅文
大園 羅文(株)新経営サービス コンサルタント
「採用・定着コンサルタント」として、中堅・中小企業を対象とした人材採用支援(新卒・中途)、若手人材の定着・即戦力化支援、人事制度の構築・運用支援に従事。 特に、『採用・定着力の強化』を得意テーマとしており、中小企業独自の問題に対する支援を通じて、“若手社員が辞めない・成長する組織づくり”をテーマに掲げている。
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