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【2024年卒版】学生が参加したいインターンシップとは?

【2024年卒版】学生が参加したいインターンシップとは?

インターンシップへの参加意向と参加したい時期とプログラム

今回は、㈱ディスコの調査データをもとに、2024年卒の学生におけるインターンシップ動向について解説します。

※出典:㈱ディスコ「2023 年卒 採用ホームページに関する調査 」(2022年7月)
(https://www.disc.co.jp/wp/wp-content/uploads/2022/07/202207_hpchosa.pdf)

まず、インターンシップへの参加意向を見ていきましょう。
年々インターンシップに参加する学生が増加していますが、今回も例外ではありません。下図の通り、94.5%の学生がインターンシップへの参加意向を示していることから、24卒も高い参加意欲が伺えます。

また、参加したい時期とプログラムの種類について聞いてみると、総じて学校の夏休み(8~9月)・冬休み(12月~2月)期間での参加を予定している学生が多く、プログラムについては、多くの学生が就業体験を伴うインターンシップを希望しています。

参加したいプログラムと学生が期待していること

次に、学生が参加したいと考えるプログラムについて見ていきましょう。

下図を見ると、最も多いプログラムは「業界や企業の概要を理解できるもの」であり、次いで「実際の職場を見ることができるもの」「実践的な仕事を経験できるもの」という順番になっています。
以上の結果から、学生はインターンシップへの参加を通じて、業界や仕事内容について理解を深め、就職する業界や志望企業を選定したいと考えていることが分かります。
また、理系は「自分の専攻分野と関連があるもの」と回答した学生が文系よりも20%以上高いことから、「自身の研究で培った経験・スキルが活かせる仕事」を中心にインターンシップ参加先を探していることが分かります。

そして、インターンシップへの参加を通じて学生が期待することとして、以下のような声が挙がっています。

〇さまざまな業界の仕事内容を知り、自分の視野や可能性を広げたい
〇社員の方からフィードバックをしてもらうことで、自分のどこを改善すべきかを理解したい〇実際の社員や職場の雰囲気が自分の希望するものと合致しているかどうか理解したい

調査データから読み解くインターンシップ成功のカギ

前述の通り、多くの学生はインターンシップでの就業体験を通じて、就職先の業界・企業を選定したいと考えています。
以上を踏まえると、より多くの学生に自社のインターンシップに参加してもらうためには、以下の点に留意する必要があります。

①就職情報サイト等にインターンシップへの参加メリットを明確に打ち出す

インターンシップを採用に繋げるために、まず重要となるのが「集客力」です。集客力を高めるためには、「自社のインターンシップは、どのような就業体験ができて、それを通じて何を学べるのか?」「他社との違いは何か?」などを明確にした上で、リクナビ・マイナビといった就職情報サイトに「インターンシップへの参加メリット」として掲載することで、インターンシップへの参加イメージを醸成させることが重要です。
また、参加者の声や具体的なプログラム内容・タイムスケジュールを掲載すると、より参加イメージが持ちやすくなり、参加意欲を向上させることができます。

②インターンシップを通じて訴求したい(体験してほしい)魅力・強みを整理する

また、参加した学生に自社の興味喚起を促すためには、「就業体験を通じて訴求したい自社の魅力・強みは何か?」を明確にしておく必要があります。それは、単なる就業体験だけでは他社との差別化にならず、自社ならではの仕事の面白さ・やりがいまで伝わらないためです。インターンシップを通じて伝えたい魅力・強みとそれを伝えるための手段(プログラム)を合わせて検討することで、より訴求力の高いインターンシップを設計することができます。

③社員との交流機会・フィードバックの機会を設ける

学生がインターンシップに期待することにも挙がっている通り、多くの学生は就業体験のみならず、座談会等を通じた社員との交流機会やフィードバックを通じた成長機会を求めています。そのため、インターンシップには社員との交流機会や学生のアウトプットに対するフィードバックの機会は必ず用意し、インターンシップへの満足度を高めることが重要です。

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この記事の監修・筆者

大園 羅文
大園 羅文(株)新経営サービス コンサルタント
「採用・定着コンサルタント」として、中堅・中小企業を対象とした人材採用支援(新卒・中途)、若手人材の定着・即戦力化支援、人事制度の構築・運用支援に従事。 特に、『採用・定着力の強化』を得意テーマとしており、中小企業独自の問題に対する支援を通じて、“若手社員が辞めない・成長する組織づくり”をテーマに掲げている。
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