第二新卒とは？第二新卒の定義と採用メリット

第二新卒の定義

第二新卒とは、一般的には学校を卒業後に就職をしたものの、数年以内(1～3年)に離職し、転職活動をする若手求職者を指します。卒業後、約3年以内を指すため、年齢では25歳前後とされていますが、最終学歴や、企業によっても捉え方が異なるため、厳格な基準はありません。

第二新卒を採用するメリット・デメリット

第二新卒を採用するメリットとして、下記の3点が挙げられます。

メリット①人材育成のコストが少ない

社会人経験がある第二新卒の場合、前職で研修や経験を積み、ビジネスマナーなどのポータブルスキルを備えている人が多いため、新卒と比べて教育コストや手間は少なくなります。

メリット②就職(転職)の目的が明確

第二新卒の求職者は、前職での経験(成功・失敗)を踏まえて慎重に転職活動を行っているため、何かしらの軸(転職の目的)を持って転職をする人材が多い傾向にあります。
これにより、転職者の目的と自社のターゲットや実態が合致していれば、採用のミスマッチなく人材を採用することができます。

メリット③就労意欲が高い

第二新卒は、先述の通り、前職までの経験や学び・気づきをもとに自分の思考や価値観を見直して転職活動に取り組むケースが多いため、就労意欲が高い傾向にあります。
また、社会や会社に染まり切っていないため、新卒と同じようなフレッシュさも持ち合わせています。そのため、仕事に対する先入観が少なく、一般的な中途採用者と比較して次の会社の文化や社風になじみやすい点もメリットと言えるでしょう。

デメリット①ポータブルスキル・テクニカルスキルが成熟していない

第二新卒は、大きく捉えると「中途」に該当するものの社会人経験は浅いため、一般的な中途人材と比べてポータブルスキルや実務に必要なテクニカルスキルは成熟していない可能性が高く、入社には一定の教育研修は必須と言えます。

デメリット②前職と比較されやすい

多少の社会人経験があることに加え、就労意欲が高く、何かしらの軸(目的)を持って転職するケースの多い第二新卒の場合、入社後に、その目的に適っているかどうか、前職と比較して良い・悪い等の判断をされる可能性があります。そのため、転職者の目的と自社のターゲットや実態にズレが生じている場合は、結果として早期に離職する可能性が高くなります。

デメリット③早期離職のリスクがある

一般的には、新卒と比較して第二新卒は早期離職のリスクが低い傾向がありますが、前職を早期に離職している人材であるため、自社も早期に離職する可能性は一定あります。

第二新卒の採用スケジュールと募集手法

採用スケジュール

第二新卒は、基本的には中途採用と同じカテゴリーであり、採用の流れ等は中途と同じく通年採用になります。そのため、採用スケジュールの考え方も、中途採用と同じと考えて良いです。
一方で、第二新卒を対象としたサイトでは、4月入社・10月入社を勧めるサイトが多いことから、上記の時期を目指して転職活動を行う人材も一定数存在すると考えられます。これは、新卒社員と同時期に第二新卒を入社させることで、企業側には一度に初期研修を実施できる等のメリットがあるためです。

募集手法

先述の通り、第二新卒は中途採用と同じカテゴリーであるため、基本的には中途の採用媒体を用いて募集を行うケースが多いです。
一方で、最近ではRe就活やマイナビジョブ20sなど、20代・第二新卒に特化した媒体も多数あるため、今までの中途採用で使用していた媒体以外の選択肢も検討する必要があるでしょう。

第二新卒の注意点

①ターゲット・合否基準の設定

社会人経験があるが、ポータブルスキル・テクニカルスキルが成熟していない第二新卒の場合、今までの新卒・中途採用時の合否基準とは別の基準を設定する必要があります。
そのため、第二新卒に対して「何を」「どのレベルまで」求めるのかを言語化しておき、優秀人材の離脱や採用のミスマッチを引き起こさないよう、注意が必要です。

②面接の見極めには要注意

先述の通り、新卒でも中途でもない第二新卒の場合、見極め(合否基準)が難しく、採用のミスマッチや入社後の現場とのギャップが発生しやすい傾向にあります。そのため、現場社員も巻き込みながら、①を具体的に設定し、面接官に意図や背景を理解させることでミスマッチ防止を図りましょう。

③入社後の研修・教育体系の整備

即戦力ではない第二新卒の場合、入社後には一定のフォローが必要となるため、研修やOJTを含め、「いつ」「誰が」「何を」「どのように」教育していくかを見える化しておきましょう。
教育研修に対して一定の時間・コストは要しますが、教育体系が整備できれば、新卒と比べて早期に戦力化しやすく、自社で大活躍するハイパフォーマーに成長してくれるはずです。